次月の消費意向得点は、年間で最も落ち込む2月度のこともあり今年も前月差3.0ポイントの減少を示し、再び50ポイントラインを割りました。
2月見通しで意向度が高かったのは「女性(49.7p)」「20代(53.6p)」「女性社員(54.8p)」が顕著であり、若い女性、とりわけ女性社員の消費意欲はまだまだ健在です。一方、「50代以上男性（43.8ｐ）女性（45.6ｐ）」の高年層は大きく消費意向を低めており、年代差が顕著になっています。
暮らし分野の注力度の観点からみると、前月とはうって変わり10分野のうち前月を上回った分野は皆無で、前年同月と比べて下がったのも７分野と大きく後退しています。特に「人づきあい」と「趣味・遊び(10か月連続前年割れ)」及び「余暇・レジャー」が前年に比べ大きく落ち込み、前月まで回復基調にあった「食費・外食」への消費意欲は前月に比べ減衰しています。
暮らし分野でここ数か月連続して前年比で注力度を高めているのは「健康管理」「大きな値の張る耐久消費財」「貯蓄」の3分野です。まず健康への意識の高まりは今期10月度（9月末調査)を除けば5月以降連続して前年超えを記録しており、しかも極めて高い水準に近づいています。また貯蓄への注力度もここ3か月前年水準をクリアしており、生活防衛意識が強まっているとみてよいでしょう。その一方で「大きな値の張る耐久消費財」も前年水準を3か月連続して上回っており、貯蓄による生活防衛を強めつつも、消費税増税前の駆け込み購入動機も手伝って値がさ消費ニーズも無視できない状況となっています。
そして今月も景気回復の実感をたずねてみました。前月の実感者はモニター558名中36名で6.5％(前々月8.1％）で一旦景気回復実感者は減りましたが、今月は555名中40名で7.2％と再び実感者は増加しています。40名モニター個人での生活インサイトの特徴でみると、前月に引き続いて回復実感を抱いている人は17名を数えしっかり回復を実感している人は着実に増えています。今月新たに増えたのは30代及び40代で、前月増加をみせた50代以上は逆に減っています。回復実感を抱く人の暮らし分野別注力度をみると、全体と比べて「仕事76.3ｐ(全体59.1p)」「食費・外食61.3p(同49.3P)」、「学び・教養69.4ｐ(同56.8p)」、「大きな値の張る耐久消費財44.4p(同33.8P)」の購入に生活力点を置く傾向が高く、前月同様「貯蓄61.3ｐ(同65.8p)」への志向は極めて弱いという特徴を今月もみせています。
