次月の消費意向得点は、よくいわれる「ニッパチ（2月と8月の消費抑制）」の動きに反して、前月から着実にアップしてきています。例年にはまだ届かない水準ですが、昨年夏の水準に接近してきています。
8月度見通しで意向度が前月に比べ大きく伸びているのは「40代(46.6→48.7p)」で、前月のけん引役であった「30代51.7→49.2p)」から主役が交代しています。特に40代では「女性（48.9p)」が高い水準を示し、伸び率では大きくダウンしているものの「30代女性（50.3ｐ）」とともに中年女性が高い消費意欲を維持していることが特徴となっています。職業別では大きな変動はみられませんが、依然50ｐ水準以上をキープしているのは「女性社員（52.8ｐ）」のみとなっています。
暮らしシーン別の注力度の観点からみると、前年同月と比べて増加をみせたのは「仕事（58.3ｐ前月差＋1.6ｐ）」、「健康管理（76.3ｐ同＋1.2ｐ）」および「食費・外食（52.3ｐ同＋0.4ｐ）」の3分野であり、特に健康管理への配慮は根強いものがあります。また、前月と比べてよく伸びているのは夏休みを迎えて「レジャー総合」、特に旅行を中心とした「観光・行楽」が56.4ｐと前月に比べさらに3.2ｐ高まっており、「食費・外食」が前月差で＋3.5ｐ、「家族との生活（73.5 ｐ前月差＋2.2ｐ）」および「子供の教育（70.4ｐ同＋2.0ｐ）」とファミリーコミュニケーション向け消費が高まりました。
堅実な消費意向上昇の過程で、景気回復はどう捉えられているのでしょうか。6月末の景気回復実感者はモニター592名中37名で6.3%とやや減少したもののまだ30人台を確保していましたが、7月末では515名中25名4.9%と大きく減少し、実感者は20人に1人の割合で停滞しています。また、2か月連続で回復実感を抱いている人(リテンション)は昨年11月以降16～17名水準であったものが7月にはついに13名とダウンし、今ひとつ景気回復の実感のない夏を表しています。
実感者25名モニター個人での生活インサイトの特徴をみると、年代的には50代以上、特に男性の割合が増加している点が今月の特徴といえます。暮らしシーン別の注力度では全体平均と比べて大きな差をみせているのが「観光・行楽68.2p（全体56.4p)」「スポーツ・娯楽64.0p(同46.5p)」「趣味・文化68.0ｐ（同52.4ｐ）」といったレジャー3分野。そして全体の消費注力度はまだ低いものの、景気回復実感者が高い注力度をみせているのは「大きな値の張る耐久消費財44.0ｐ（同28.6ｐ）」であることに注目できます。
